PPMの再定義
エンジニアの視点から企業と市場との関係を考察している一連の論文を紹介します。
但し、各論文を実際に読むためには"理系"の知識が必要になります。
原典に当たるかたは覚悟して下さい。
日産の三浦氏による『市場と組織の共振に関する研究』がそれです。
結論としては、
「技術革新度が低く利益水準が良好なａ社が、市場と共振する方向は、価格引き下げ（a12）、および、価格引き下げと業界技術水準での商品開発を合せた方向（a13）に限定」
「方策は、研究開発費や設備投資の増額と、価格引き下げであるが、その原資の確保のため、損益計算書（Ｐ／Ｌ）領域では、売上原価の低減、一般管理費の削減がある。また、必要に応じて、営業外収益の向上、資産売却などがあり、貸借対照表（Ｂ／Ｓ）領域では、新規設備投資に備えた、負債や資産の圧縮など」
一方、
「技術革新度が高く利益水準が良好なｂ社が、市場と共振する方向は、顧客ニーズ商品の開発（b21），顧客ニーズ商品と価格引き下げを合せた方向（b11）」
「方策は、損益計算書（Ｐ／Ｌ）領域では、研究開発費や設備投資の減額を価格引き下げに充てること、あるいは、売上原価の低減、一般管理費の削減がある。研究開発部門では人員構成の見直しも必要」
であるとします。
『力学を用いた経営組織モデルの実用性に関する考察』では、
「ＰＰＭは、市場占有率と市場成長率によって事業のポジショニングを記述できるという優れた面を持つが、以下のような問題点も指摘されている［12］。
（１） 過度な単純化； 市場占有率と市場成長率による記述では単純化が過ぎ、事業の魅力度を表すのに不十分である。市場占有率のみを指標とすると、差別化戦略を記述できず、成長率の低下は成熟を示すが、実際には再成長する場合もあり得る。
（２） 新規事業の記述性； 全社的資源配分としては、「金のなる木」から「問題児」へ資金投入、あるいは、「金のなる木」から「研究開発」に資金投入することで「花形」事業を創設することが望ましいが、ＰＰＭには「研究開発」のセグメントが無い。」
とＰＰＭの問題点を整理し、ＰＰＭを再定義しています(24/25)。
まず、
組織の速度＝1 / 新商品投入間隔
＝｛（研究開発費＋設備投資）/ 売上高｝**1/2
市場の速度＝ 組織の速度の業界平均
と定義。
また、
利益拠出率＝（ - 営業外損益 ＋ 当期利益）/ (総資産×組織の速度)
と定義しています。
その上で、
「「研究開発」という業界のフロンティア的セグメントにあって、利益拠出率ζは低いが投資回収速度が速い（ω[組織の速度]／ωo[市場の速度]＞１）事業を創設した後、図５－２の矢印（ａ）のように、事業規模拡大のために大きな追加投資を行い、このことによって、投資回収速度が減速し共振近傍（ω／ωo≒１）へ推移させる。それと同時に、大量生産によるコスト低減などにより、利益拠出率ζを上昇させ「花形」に変換させる。
次の段階として、矢印（ｂ）のように、追加投資を抑え投資回収速度を維持（ω[組織の速度]／ωo[市場の速度]≒１）しつつ、ブランドなどを背景としてプライスを上げることで利益拠出率ζを高め、「金のなる木」へと推移させる。」
速度の定義などに関しては異論や違和感もあると思います。
しかし、言葉のニュアンスを越えて再定義したＰＰＭは
その他にも、氏は
○『正弦波周期運動を用いた組織内資金フローのモデル化』
○『力の多角形を用いた組織内部ストックモデル』
なる論考も発表されています。
但し、各論文を実際に読むためには"理系"の知識が必要になります。
原典に当たるかたは覚悟して下さい。
日産の三浦氏による『市場と組織の共振に関する研究』がそれです。
結論としては、
「技術革新度が低く利益水準が良好なａ社が、市場と共振する方向は、価格引き下げ（a12）、および、価格引き下げと業界技術水準での商品開発を合せた方向（a13）に限定」
「方策は、研究開発費や設備投資の増額と、価格引き下げであるが、その原資の確保のため、損益計算書（Ｐ／Ｌ）領域では、売上原価の低減、一般管理費の削減がある。また、必要に応じて、営業外収益の向上、資産売却などがあり、貸借対照表（Ｂ／Ｓ）領域では、新規設備投資に備えた、負債や資産の圧縮など」
一方、
「技術革新度が高く利益水準が良好なｂ社が、市場と共振する方向は、顧客ニーズ商品の開発（b21），顧客ニーズ商品と価格引き下げを合せた方向（b11）」
「方策は、損益計算書（Ｐ／Ｌ）領域では、研究開発費や設備投資の減額を価格引き下げに充てること、あるいは、売上原価の低減、一般管理費の削減がある。研究開発部門では人員構成の見直しも必要」
であるとします。
『力学を用いた経営組織モデルの実用性に関する考察』では、
「ＰＰＭは、市場占有率と市場成長率によって事業のポジショニングを記述できるという優れた面を持つが、以下のような問題点も指摘されている［12］。
（１） 過度な単純化； 市場占有率と市場成長率による記述では単純化が過ぎ、事業の魅力度を表すのに不十分である。市場占有率のみを指標とすると、差別化戦略を記述できず、成長率の低下は成熟を示すが、実際には再成長する場合もあり得る。
（２） 新規事業の記述性； 全社的資源配分としては、「金のなる木」から「問題児」へ資金投入、あるいは、「金のなる木」から「研究開発」に資金投入することで「花形」事業を創設することが望ましいが、ＰＰＭには「研究開発」のセグメントが無い。」
とＰＰＭの問題点を整理し、ＰＰＭを再定義しています(24/25)。
まず、
組織の速度＝1 / 新商品投入間隔
＝｛（研究開発費＋設備投資）/ 売上高｝**1/2
市場の速度＝ 組織の速度の業界平均
と定義。
また、
利益拠出率＝（ - 営業外損益 ＋ 当期利益）/ (総資産×組織の速度)
と定義しています。
その上で、
「「研究開発」という業界のフロンティア的セグメントにあって、利益拠出率ζは低いが投資回収速度が速い（ω[組織の速度]／ωo[市場の速度]＞１）事業を創設した後、図５－２の矢印（ａ）のように、事業規模拡大のために大きな追加投資を行い、このことによって、投資回収速度が減速し共振近傍（ω／ωo≒１）へ推移させる。それと同時に、大量生産によるコスト低減などにより、利益拠出率ζを上昇させ「花形」に変換させる。
次の段階として、矢印（ｂ）のように、追加投資を抑え投資回収速度を維持（ω[組織の速度]／ωo[市場の速度]≒１）しつつ、ブランドなどを背景としてプライスを上げることで利益拠出率ζを高め、「金のなる木」へと推移させる。」
速度の定義などに関しては異論や違和感もあると思います。
しかし、言葉のニュアンスを越えて再定義したＰＰＭは
その他にも、氏は
○『正弦波周期運動を用いた組織内資金フローのモデル化』
○『力の多角形を用いた組織内部ストックモデル』
なる論考も発表されています。
