風土が大切
小本恵照氏による『企業における長期利潤率格差の要因分析』は、製造業1056社の財務データを用いて、1976 年度から1999年度までの24年間の利潤率を分析したもの。
著者は、企業経営に当っては、①柔軟な事業選択、②企業固有の経営資源の蓄積、③コーポレート・ガバナンス構造や財務構造への配慮が重要であることを改めて指摘している。しかし、この論文で注目すべきは、企業の財務構造などは企業の利潤率の格差に影響を与えているものの、その影響力はさほど大きくなく、それ以外の要素こそが重要であるとしていることであると考える。
ここで、著者の言うところの利潤率は、営業利益に受取利息・配当金を加えた収益(=事業利益)を総資産で除した「総資産利益率(ROA)」の全企業平均からの乖離率と定義されている。
この論文の分析結果は12ページに纏められている。
そこで、著者は、一旦高い利潤率を得た企業はそのまま高い利潤率を維持することが多いと企業の利潤率の粘着性とでも言うべき性質が存在していることを指摘している。
それはどうしてなのか。その答えも用意されている。
企業の属する産業、財務構造、株主構造といった要因では企業の利潤率の格差を十分には説明できないというのだ。
つまり、経営者の能力、従業員の資質、経営ノウハウそして企業風土といった要素が決定的だとしている。
もちろん、企業の利潤率そのものが、その企業がどの産業に属しているかで大きく異なること、財務構造も無視出来るという訳ではないことも合わせて指摘している。
しかし、企業の利潤の格差の説明はそうした財務構造などでは到底説明がし尽くされるものではないということになる。
著者は、企業経営に当っては、①柔軟な事業選択、②企業固有の経営資源の蓄積、③コーポレート・ガバナンス構造や財務構造への配慮が重要であることを改めて指摘している。しかし、この論文で注目すべきは、企業の財務構造などは企業の利潤率の格差に影響を与えているものの、その影響力はさほど大きくなく、それ以外の要素こそが重要であるとしていることであると考える。
ここで、著者の言うところの利潤率は、営業利益に受取利息・配当金を加えた収益(=事業利益)を総資産で除した「総資産利益率(ROA)」の全企業平均からの乖離率と定義されている。
この論文の分析結果は12ページに纏められている。
そこで、著者は、一旦高い利潤率を得た企業はそのまま高い利潤率を維持することが多いと企業の利潤率の粘着性とでも言うべき性質が存在していることを指摘している。
それはどうしてなのか。その答えも用意されている。
企業の属する産業、財務構造、株主構造といった要因では企業の利潤率の格差を十分には説明できないというのだ。
つまり、経営者の能力、従業員の資質、経営ノウハウそして企業風土といった要素が決定的だとしている。
もちろん、企業の利潤率そのものが、その企業がどの産業に属しているかで大きく異なること、財務構造も無視出来るという訳ではないことも合わせて指摘している。
しかし、企業の利潤の格差の説明はそうした財務構造などでは到底説明がし尽くされるものではないということになる。
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