ブータン王国は、ヒマラヤ山脈東部に位置する小国であり、北に中華人民共和国、南・東・西をインドに囲まれている。正式名称は「ブータン王国（Kingdom of Bhutan）」であり、現地語（ゾンカ語）では「ドゥク・ユル（Druk Yul）」、すなわち「雷龍の国」を意味する。国土面積は約3万8,394平方キロメートルで、日本の九州程度の広さを有する。首都はティンプーである。
ブータンは、仏教文化と山岳環境を色濃く保持する国家として知られる。特にチベット仏教ドゥク派（カギュ派の一系統）が国家文化の中心を成しており、宗教・政治・社会制度の形成に深い影響を与えてきた。伝統衣装の着用、公的建築様式の統一、宗教行事の維持など、文化保護政策が国家レベルで進められている点も特徴的である。
20世紀後半以降、ブータンは「国民総幸福（Gross National Happiness, GNH）」という独自理念を掲げたことで国際的に注目された。これは単なる経済成長ではなく、精神的充足、文化保護、環境保全、良き統治などを含めた総合的幸福を重視する考え方である。森林保護政策も極めて厳格であり、憲法によって国土の60%以上を森林として維持することが定められている。
政治体制としては立憲君主制を採用しており、王室への敬意は極めて強い。2008年には近代憲法が施行され、本格的な議会制民主主義へ移行した。現在の王家はワンチュク王朝であり、1907年以来続いている。
経済面では水力発電と農業が重要であり、とりわけインド向け電力輸出は国家財政を支える主要産業となっている。一方で急峻な地形や人口規模の小ささから工業化には限界があり、観光政策も「高価値・低人数（High Value, Low Volume）」を原則として厳しく管理されている。
ブータンの国土はヒマラヤ山脈によって形成されており、地形の高低差が極めて大きい。北部には標高7,000メートル級の高峰群が連なり、南部に向かうにつれて森林地帯や丘陵地帯へと移行する。最高峰はガンカー・プンスム（Gangkhar Puensum）であり、標高7,570メートルを有する。この山は世界最高峰の未登頂峰としても知られており、ブータン政府は宗教上の理由から1994年以降、国内の標高6,000メートル超の山岳への登山を全面禁止している。
中央部には深い谷が形成されており、主要都市や農耕地は河川流域に集中している。代表的な河川にはドラングメ・チュ川、プナツァン・チュ川（プナカ・チュ）、ワン・チュ川などがある。これらの河川は最終的にインド側へ流下し、ブラマプトラ川（サンポ川）水系へ合流する。
気候は高度によって大きく異なる。北部高山帯では寒冷な高山気候が支配的であり、氷河や永久雪が存在する。一方、南部低地では亜熱帯性気候となり、モンスーンの影響を強く受ける。中央山岳部では温帯性気候がみられ、四季変化も比較的明瞭である。
ブータンは世界有数の生物多様性保有国として知られる。標高差が極めて大きいため、亜熱帯林から高山ツンドラに至るまで多様な生態系が存在する。ベンガルトラ、ユキヒョウ、レッサーパンダ、ターキン（国獣）など多種多様な動物が生息している。
特に環境政策は国家理念の中核に位置づけられている。森林破壊を抑制するため大規模開発は厳しく制限されており、二酸化炭素吸収量が排出量を上回る「カーボンネガティブ国家」としても知られる。国土の約50%以上が保護区または生態回廊に指定されており、各保護区は生態回廊で接続されているため、野生動物の移動が保全されている。
人口は約80万人規模であり、主要民族としてはンガロップ人（西部・中部に多い）、シャルチョップ人（東部に多い）、ローツァンパ人（南部に多いネパール系）などが存在する。公用語はゾンカ語であるが、各地域には多様な言語・方言が分布しており、英語も広く教育・行政に用いられている。
宗教的にはチベット仏教が多数派（国教）であり、南部にはヒンドゥー教徒も多い。宗教施設としては「ゾン（Dzong）」と呼ばれる城塞寺院が各地に存在し、行政と宗教の中心機能を兼ねている。
ブータン地域には古代からチベット系・モン系など多様な民族集団が居住していたと考えられている。しかし山岳地帯であるため統一国家形成は進まず、小規模共同体が谷ごとに分散して存在していた。
文字資料は限られるものの、古代にはヒマラヤ交易路の一部として機能していたとみられる。インド北部・チベット・アッサム地方を結ぶ交易路上に位置していたため、文化的交流は比較的早くから存在していた。
7世紀頃には、チベット王国（吐蕃）を築いたソンツェン・ガンポの影響が及んだとされる。伝承によれば、この時期にブータン各地で仏教寺院の建立が進められたとされるが（パロのキチュ・ラカン、ブムタンのジャンベイ・ラカンなど）、実証的史料は限定的である。
8世紀には、インド密教僧であるパドマサンバヴァ（グル・リンポチェ）がブータン地域を巡錫したと伝えられる。彼はパロ・タクツァン（虎の巣）をはじめとする各地の霊地で修行し、悪霊を調伏して仏教を広めた存在として神格化されており、現在でもブータン仏教文化の精神的基盤となっている。
その後、中世を通じてチベット仏教諸派の寺院勢力が各地で発展した。しかし統一国家は形成されず、宗教勢力間の対立や地方豪族間の抗争が続いた。
17世紀初頭になると、チベットから逃れてきた高僧ガワン・ナムゲル（Ngawang Namgyal、1594年または1616年生まれ、没年不詳）が登場した。彼はドゥク派勢力を基盤として各地を統一し、近代ブータン国家の原型を築いた。
ガワン・ナムゲルは「シャブドゥン（Zhabdrung）」と尊称され、宗教権威と政治権力を兼ね備えた支配体制（政教一致体制）を構築した。各地には巨大なゾンが建設され、防衛・行政・宗教の拠点として機能した。この時代にブータン独自の法制度・文化・アイデンティティが形成された。
17世紀から18世紀にかけて、ブータンはチベットおよびモンゴル勢力から度々侵攻を受けた。特にチベット仏教内部の宗派対立（ドゥク派とゲルク派の対立）が政治対立と結びつき、地域情勢は不安定であった。
しかし、ブータン側は山岳地形とゾン防衛網を活用し、外部勢力の侵入を阻止した。この過程で「独立した仏教王国」という意識が強化されていった。
一方、シャブドゥン・ガワン・ナムゲルの死後（正確な没年は長らく伏せられ政治的に利用された）には権力分裂が進み、「ドゥク・デシ（首相）」と「ジェ・ケンポ（宗教長）」による二頭体制が続いたが、実権をめぐる地方勢力間の抗争が繰り返された。中央集権的統治は徐々に弱体化し、19世紀には地域有力者（ポンロップ）が事実上の支配権を競合する状況となった。
18世紀末から19世紀にかけて、イギリス帝国のインド支配が進展すると、ブータンもその影響を受け始めた。
イギリス東インド会社はアッサム地方やベンガル地方への影響力を拡大し、ブータンとの国境紛争が発生した。1864年には英領インドがブータンに対して宣戦布告し、ドゥアール戦争（英ブータン戦争）が勃発した。
結果として1865年のシンチュラ条約（シンチュル条約）により、ブータンは南部平原地域（ドゥアール地方）をイギリスに割譲した。代わりに年間補助金の支給を受けることとなった。しかし、完全な植民地化は免れ、形式的独立は維持された。
19世紀後半、内戦状態に近かったブータンでは地方有力者間抗争が激化した。その中で頭角を現したのがトンサ・ポンロップ（トンサ地方長官）であったウゲン・ワンチュク（Ugyen Wangchuck）である。
彼は内戦を制圧するとともに、イギリスとの外交関係を安定化させた（1903〜04年のヤングハズバンド使節団への協力など）。その功績が認められ、1907年にブータン初代国王（ドゥク・ギャルポ）として即位し、ワンチュク王朝が成立した。
1910年にはプナカ条約が締結され、ブータンは内政自治を維持する代わりに外交面でイギリス領インドの指導・助言を受ける体制となった。
1947年、インド独立によって英領インドが消滅すると、ブータンは新生インドとの関係再構築を進めた。
1949年にはインド・ブータン友好条約が締結され、安全保障と外交面でインドとの強い協力関係が築かれた。なおこの条約は2007年に改定され、ブータンの外交的自主性がより明確に認められた。
第3代国王ジグメ・ドルジ・ワンチュク（在位1952〜1972年）の時代には近代化政策が本格化した。農奴的制度の廃止、国民議会（ツォンドゥ）の創設、中央行政改革、計画経済の導入などが進められた。また国際社会への参加も進み、1971年には国際連合へ加盟した。
第4代国王ジグメ・シンゲ・ワンチュク（在位1972〜2006年）は1970年代以降、「国民総幸福（GNH）」理念を提唱。これはGDP成長だけでは国家発展を測れないという考えに基づくものであり、持続可能な開発・文化保護・環境保全・良き統治の4本柱から成る理念として世界的にも注目された。
一方、南部ではネパール系住民ローツァンパ人との民族問題が深刻化した。1980年代後半から1990年代にかけての国籍認定法や「一国家一民族」的な文化同化政策をめぐる対立が激化し、1990年代初頭には多数（10万人規模とも）の難民がネパールへ流出した。この問題は長年未解決が続いたが、2000年代以降、難民の第三国定住（主に米国など）が進められた。
2001年には憲法制定作業が開始され、国王主導による民主化改革が進められた。2006年、第4代国王は生前退位を行い、皇太子ジグメ・ケサル・ナムゲル・ワンチュクが第5代国王として即位。
2008年には新憲法が施行され、ブータンは正式に立憲君主制国家となった。同年、初の国民議会選挙が実施され、議会制民主主義が始動。
21世紀のブータンは、近代化と伝統維持の均衡を模索している。道路網、通信網、教育制度、医療制度などは着実に整備され、インターネットや携帯通信も急速に普及。
一方で、急激な都市化や若年層失業、国外移住（特にオーストラリア・カナダへの若年層流出が近年顕著）、観光依存、気候変動による氷河融解・氷河湖決壊洪水（GLOF）リスクなど、新たな課題も顕在化している。
経済的にはインドとの結び付きが依然として強く、水力発電輸出が主要外貨獲得源である。また近年はデジタル化政策やスタートアップ支援、暗号資産マイニングへの関心なども見られる。
2023年にはゲレフ地域における大規模経済特区・都市開発構想「ゲレフ・マインドフルネス・シティ（Gelephu Mindfulness City）」が公表され、持続可能都市建設計画として国際的な注目を集めた。
| 面積 | 3万8,394平方キロメートル |
| 人口 | 75.4万人[2018] |
| 首都 | ティンプー |
| 言語 | シナ・チベット語族チベット・ビルマ語派チベット・ヒマラヤ語群ゾンカ語 |
| 民族 | チベット系ガロン人[Ngalong],ブムタンパ人[Bumthangpa]人,ツァンラ人[Tshangla/Sharchops],ネパール系ローツァンパ人[Lhotshampa] |
| 宗教 | 仏教,ヒンドゥー教 |
| 政体 | 立憲君主制 |
Vita brevis, ars longa. Omnia vincit Amor.