ヘレニック・エナジー（HELLENiQ ENERGY Holdings S.A.,ギリシア）は、ギリシアを代表する総合エネルギー企業であり、石油精製、石油製品販売、石油化学、天然ガス、発電および再生可能エネルギー事業を展開している。現在の社名は2022年9月に採用されたものであるが、その起源は戦後ギリシアにおける石油産業の育成と近代化の歴史に深く根ざしている。同社の発展の軌跡は、ギリシア経済の工業化、エネルギー安全保障政策、欧州エネルギー市場の統合、そして近年の脱炭素化への取り組みと密接に結び付いている。
第二次世界大戦後のギリシアでは経済復興と工業化が進展し、それに伴って石油需要が急速に増加した。しかし当時のギリシアには十分な精製能力が存在せず、石油製品の大半を海外からの輸入に依存していた。
この状況を改善するため、1950年代半ばにアスプロピルゴスにおける製油所建設計画が具体化した。1955年に建設契約が締結され、翌年に工事が開始された。そして1958年、ギリシア初の近代的な原油精製所が操業を開始した。この製油所は後のヘレニック・エナジーの歴史の出発点となる存在であった。
当時の事業は主として国内向け燃料供給を目的としていたが、製油所の建設によってギリシアは石油製品の安定供給体制を獲得し、エネルギー面での自立性を高めることとなった。
1966年には、ギリシャ系アメリカ人の著名な実業家トム・パパス（Thomas Pappas）が、自身の政治的・ビジネス的ネットワークを活かし、スタンダード・オイル（後のエクソン、現エクソンモービル）をパートナーとして巻き込み、ESSO PAPPAS製油所をテッサロニキ西部に開設。また1971年には、ギリシャの伝説的な海運王であるヤニス・ラツィス（John Latsis / Yiannis Latsis / Ιωάννης Λάτσης）によって創設されたI・ラツィス・グループ（J. Latsis Group, Όμιλος Λάτση）が主導するペトローラ・ヘラス製油所（Petrola Hellas）がエレフシナで操業を開始した。後にこれらの施設は統合され、現在のヘレニック・エナジーの中核資産となっている。
1970年代に発生した二度の石油危機は、エネルギー供給の安定化が国家安全保障上の重要課題であることをギリシア政府に強く認識させた。
その結果、1975年に国営企業である公共石油公社（DEP）が設立され、アスプロピルゴス製油所を運営するヘレニック・アスプロピルゴス精製所（ELDA）がギリシア国家によって取得され、石油の精製・流通・販売が国家の完全管理下に置かれることとなった。
その後、ギリシア国家はギリシア国内におけるエッソの事業を取得し、EKOグループとして再編した。1985年にはギリシア国家が国営石油公社 DEP（ΔΕΠ）の炭化水素の探鉱・採掘を目的とする子会社として、DEP-EKY（ΔΕΠ-ΕΚΥ）を設立。さらに、1988年には公共ガス公社（DEPA）が設立された。
こうして石油精製・流通・販売を統合的に管理する体制が整備されるとともに、天然ガス利用の拡大を見据えた事業基盤が形成され、後の天然ガス事業や発電事業への発展につながっていくこととなる。
1990年代に入ると欧州連合における市場統合が進展し、エネルギー分野でも自由化と競争促進が求められるようになった。
これに対応するため、ギリシア政府は国営石油事業の再編を実施した。1998年、DEPグループ各社は統合・改称され「HELLENIC PETROLEUM S.A.」が設立された。これが現在のヘレニック・エナジーの直接的な前身である。同年にはアテネ証券取引所およびロンドン証券取引所へ上場した。この上場は同社にとって重要な転機であり、以後の設備投資や国際展開を支える資金調達基盤となった。
上場後の同社はギリシア国内市場だけでなく、南東ヨーロッパ全域への進出を進めた。
スコピエ（北マケドニア）、アルバニア、キプロス、セルビア、モンテネグロ、ブルガリアなどに販売拠点を設置し、石油製品の供給網を拡大した。こうした地域は経済成長に伴うエネルギー需要の増加が期待されており、同社は精製能力と物流網を活用して市場シェアを拡大していった。
2003年にはペトローラ・ヘラスとの合併を実施した。この合併によってエレフシナ製油所がグループに加わり、同社はギリシア最大の精製企業としての地位を確立。
その後も石油化学事業の拡大や物流網の強化を進め、原油の受け入れから精製、輸送、販売までを一貫して行う垂直統合型エネルギー企業へと成長。
2000年代後半から2010年代初頭にかけて、同社は大規模な製油所近代化計画を推進。
2008年から2012年にかけて実施されたこの計画は、ギリシアにおける民間最大規模の産業投資となった。とりわけエレフシナ製油所への15億ユーロを投じた大規模改修によって、同製油所は地中海地域で最も近代的かつ高度な精製設備の一つへと生まれ変わった。ネルソン・コンプレキシティ・インデックスは12に達し、重質原油の高度処理能力が飛躍的に向上。
その結果、同社は単なる国内向け供給企業から輸出型精製企業へと変貌した。製油所の競争力向上により輸出比率は大幅に上昇し、地中海市場やバルカン市場向け販売が収益の重要な柱となる。
また、BPのギリシア国内燃料販売事業を取得したことで小売網も拡充され、精製から販売までを統合する事業構造が一層強化された。
こうした戦略の成果として、同社はギリシアを代表する高収益企業の一つへと成長した。原油価格や精製マージンの変動によって業績は左右されるものの、年間売上高は近年では100億ユーロを大きく超える規模で推移しており、好況期には20億ユーロを超えるEBITDAを計上するなど、南東ヨーロッパ有数の収益力を持つエネルギー企業となっている。
同社は石油依存からの脱却を目指し、発電および天然ガス分野への進出も積極的に進めていく。
2007年にはイタリアのエジソン社との提携によってELPEDISON B.V.が設立され、発電および電力取引分野における同社のプレゼンスがさらに強化された。その象徴的な事例がテッサロニキに建設・運営された390MWのコンバインドサイクル（CCGT）発電所であり、これによって同社はギリシア電力市場における有力な民間事業者となる。
さらに、天然ガスの輸入、供給および関連インフラ事業にも関与し、従来の石油中心企業から総合エネルギー企業への転換を進めていった。
2010年代後半以降、欧州全体で脱炭素化政策が本格化した。再生可能エネルギーの導入拡大と温室効果ガス削減が求められるなかで、同社も事業戦略の大幅な見直しを進めた。
太陽光発電や風力発電への投資を積極化し、ギリシア国内において大規模な再生可能エネルギープロジェクトを推進した。特に西マケドニア地域で開発された太陽光発電設備は、同社の新たな事業方向を象徴する存在に。
こうした変革を背景として、2022年9月に社名をHELLENIC PETROLEUM Holdings S.A.からHELLENiQ ENERGY Holdings S.A.へ変更。この改称は、石油企業という従来のイメージから脱却し、より広範な総合エネルギー企業としての姿を示すためのものであった。
第1版：2026-06-20.
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