ティッセンクルップ（ThyssenKrupp AG）は、ドイツを代表する重工業・素材・産業技術の複合企業であり、その歴史は19世紀初頭のドイツ工業化と軌を一にする。鉄鋼・機械・エレベーター・海洋システムなど多岐にわたる事業を展開してきたこの企業の原点は、互いに異なる経営哲学を持つクルップ家とティッセン家の二大企業にある。両社が1999年に統合されることでティッセンクルップは誕生し、現在はフランクフルト証券取引所上場企業として、売上高は年間300億ユーロ超、従業員数は約9万人という規模を持つ。ただし近年の株式時価総額は60億ユーロ前後と、かつての産業的隆盛からは縮小しており、その背景にはグローバル鉄鋼産業の構造的課題と企業自身の戦略転換がある。
ティッセンクルップの源流の一つは、1811年11月20日、フリードリヒ・クルップが二人の共同経営者とともにエッセンに英国式鋳鋼と鋳鋼製品の製造工場を設立したことに始まる。当初は小規模な工房に過ぎなかったが、フリードリヒの死後、息子のアルフリート・クルップ（Alfred Krupp）の下で急速に成長した。
アルフリートは鋳鋼技術の高度化と大量生産体制の確立を推し進め、鉄道用レールや車輪、さらには大砲の製造へと事業を拡大した。プロイセン王国の軍需と深く結びつくことで、クルップ社は19世紀後半のドイツ最大級の重工業企業へと発展した。この時期、企業は単なる製造業にとどまらず、労働者住宅や福利厚生を含む「企業共同体」を形成し、いわゆる家父長的経営（パターナリズム）を特徴とした。アルフリートの死後は娘のベルタ・クルップが相続し、会社は財閥化した企業構造を維持しながら造船・ディーゼルエンジン製造などにも進出した。
もう一つの源流は、19世紀後半に台頭したティッセン家である。ティッセンAGの前身は、1871年4月1日にアウグスト・ティッセンとその父フリードリヒ・ティッセンがミュールハイム・アン・デア・ルール近郊のシュティルムに設立した帯鉄圧延工場「ティッセン＆カンパニー」である。
アウグストはルール地方において鉄鋼業と鉱業の垂直統合を戦略の要とした。1891年9月29日、アウグスト・ティッセンは弟ヨーゼフとともにゲヴェルクシャフト・ドイチャー・カイザー炭鉱の全株式を取得したことを発表し、同年12月17日にはハンボルン（現デュースブルク）の同炭鉱に隣接する新製鉄所で最初の鋼が出湯された。この1891年の二つの出来事が、後にティッセングループの創業年とみなされている。アウグストはこの拠点を出発点として垂直統合型企業の構築を進め、ライン川沿いに一貫生産体制の鉄鋼・製鉄コンビナートを築いた。第一次世界大戦直前には事業を国際的に展開し、オランダ・英国・フランス・ロシア・地中海地域・アルゼンチンなどにも及んでいた。
ティッセンは市場志向と合理化を重視し、クルップの家族的・軍需志向の経営とは対照的に、より近代的な資本主義企業として発展した点に特徴がある。
1914年の第一次世界大戦において、クルップおよびティッセンの企業群はともに軍需生産の中核を担った。戦後、ヴェルサイユ体制の下で軍備制限と賠償が課されると、両企業は深刻な経営環境の変化に直面した。
1926年4月4日にアウグスト・ティッセンが死去し、息子のフリッツ・ティッセンが、複数の炭鉄企業を糾合して成立した新グループ「フェライニヒテ・シュタールヴェルケAG（統合製鉄会社）」の会長に就任した。一方、クルップは独立を維持しつつも、インフレ・ルール占領・生産設備の解体という苦境の中で、経営の抜本的再建を余儀なくされた。
1933年以降のナチス・ドイツの成立に伴い、両企業は再軍備政策の中で再び軍需生産を拡大した。クルップは兵器製造の中核企業として活動し、ティッセン系企業も戦時経済に組み込まれた。
この時期、強制労働の利用という深刻な人権問題が発生した。ティッセンクルップの前身企業においても多数の男女が強制労働に従事させられ、戦後の補償問題は長らく未解決のままとなった。フリート・クルップ社は1959年、現在も操業を続けるドイツ企業として初めて、ユダヤ人請求会議との間で強制労働に従事したユダヤ人元収容所被収容者への自発的補償支払いに合意した。この戦争責任の問題は、21世紀に入っても企業の歴史的負債として問われ続けることとなった。
1945年の第二次世界大戦の終結後、連合国はドイツ重工業の解体政策を実施し、クルップおよびティッセン系企業は分割・再編された。クルップ家の資産は一時的に接収され、企業は大幅に縮小された。
1950年代に入ると、西ドイツの経済復興（いわゆる「経済の奇跡」）の中で再建が進み、鉄鋼需要の増加とともに両企業は再び成長軌道に乗った。この時期、軍需依存から民需中心へという構造転換が図られたことは、その後の企業戦略の礎となった。
1960年代以降、世界的な鉄鋼需要の変動と過剰生産問題により、ドイツ鉄鋼業は再編圧力にさらされた。ティッセンは多角化を進めて機械・エンジニアリング分野へ進出し、クルップも鉄鋼依存からの脱却を模索して産業機械やプラント事業を強化した。1980年代から1990年代にかけて、グローバル競争の激化と欧州統合の進展により、大規模な企業統合は不可避の流れとなった。
1997年3月、クルップがティッセンへの敵対的買収を試みたが、これは失敗に終わった。しかしその余波として、1997年後半にティッセン・クルップ・シュタールAGという板材部門の合弁会社が先行設立され、さらに交渉が続けられた末に全事業の統合が合意されることとなった。
1999年3月17日、ティッセンとクルップが合併し、ティッセンクルップAGとして商業登記された。合併相手の正式名称は「フリート・クルップAGホーエシュ＝クルップ」であり、ホーエシュは1991年にクルップが買収した鉄鋼大手である。なお原文に「クルップ・ホーエシュAG」とあるのは正確を欠く表記である。
この統合は、過剰設備の整理、技術基盤の統合、国際競争力の強化を目的とするものであった。統合後の企業の事業は当初、鉄鋼・自動車・産業・エンジニアリング・素材＆サービスという五つのセグメントに分類された23の事業部門に整理された。創業時点での売上高は約700億ドイツマルク（当時のレートで約390億ドル）に達し、欧州有数の重工業複合企業として出発した。
2000年代以降、ティッセンクルップはグローバル市場における競争激化と鉄鋼価格の変動に直面し、度重なる構造改革を実施した。2010年代には特にブラジルや北米への大規模投資が裏目に出て財務が悪化し、収益性の低い事業の整理とポートフォリオの抜本的見直しが急務となった。
その象徴的な出来事が、2020年のエレベーター事業の売却である。2020年2月、ティッセンクルップの監査役会は、エレベーター部門をアドベント・インターナショナル、シンベン、RAG財団を中心とするプライベートエクイティ連合に172億ユーロ（約189億ドル）で売却すると発表した。これは欧州で2008年の金融危機以降最大のプライベートエクイティ案件であり、売却額が親会社の時価総額を大幅に上回るという逆転現象は、本体の長期的な収益力低下を如実に示していた。
現在のティッセンクルップは「デカーボノミクス（脱炭素経済）」を戦略の軸に据え、気候中立型産業への転換を推進している。2023年にIPOを果たした水素子会社thyssenkrupp nuceraは大型電解槽プロジェクトにおいて世界市場で存在感を示しており、グリーンスチール（水素還元製鉄）の開発は欧州の脱炭素政策と連動した重要な成長戦略に位置づけられている。財務規模の観点では、2025年9月期の年間売上高は約328億ユーロ、従業員数は約8万6000人に上る一方、時価総額は70〜80億ユーロ前後にとどまっており、売上規模に比して市場からの評価が抑制されている状況は、構造改革の道半ばにある企業の現実を反映している。
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