エルピーダ

エルピーダメモリは、NECと日立製作所のDRAM事業を統合して1999年に設立され、後に三菱電機のDRAM事業も取り込んで日本唯一のDRAM専業メーカーとなった企業である。最盛期には年間売上高5,000億円近くに達し、モバイルDRAM分野で世界第3位のシェアを誇ったが、巨額投資を要するDRAM産業の構造的な脆弱性と円高・価格暴落の直撃を受け、2012年に会社更生法を申請して経営破綻した。その後、米マイクロン・テクノロジーに買収され、企業としての歴史に幕を閉じた。

背景：日本DRAMの凋落と統合への道

エルピーダメモリの成立とその消滅に至る過程は、日本半導体産業の構造転換と国際競争の激化を象徴する事例である。

1990年代後半、日本の半導体産業はかつての優位を急速に失いつつあった。特にDRAM分野では、韓国のサムスン電子やSKハイニックス（当時は現代電子など）が国家的支援と積極投資を背景に台頭し、日本企業は価格競争と設備投資負担の増大に苦しんでいた。1999年には富士通が、2001年には東芝がDRAM事業から撤退する中、この状況下で日本政府および産業界は事業統合による競争力再編を模索する。

設立と黎明期：1999〜2002年

その結果、1999年12月、日本電気（NEC）と日立製作所のDRAM事業部門を統合する形で「NEC日立メモリ株式会社」が設立された。翌2000年9月に「エルピーダメモリ株式会社」へと商号を変更する。この統合には日本政策投資銀行などの公的資金も投入され、日本半導体産業再建の象徴的プロジェクトと位置付けられた。社名「Elpida」はギリシャ語で「希望」を意味し、再生への期待が込められていた。

しかし、設立当初のエルピーダは、両社から交互に経営者が送り込まれる役員人事もあって意思決定が迷走し、業績は低迷した。当時の年間売上高は1,000億円弱にとどまり、DRAM市場でのシェアは4%台にまで落ち込む時期もあった。2000年代初頭にはITバブル崩壊の影響で需要が落ち込み、DRAMの価格は製造原価を下回る水準にまで暴落するなど、極めて厳しい環境下での船出となった。

坂本体制と再生：2002〜2007年

転機となったのは、2002年に米テキサス・インスツルメンツ出身の坂本幸雄氏が社長に就任したことである。坂本氏は親会社依存の体質を断ち切り、生産効率・歩留まりの改善、コスト意識の徹底を推進した。2003年3月には三菱電機のDRAM事業を譲り受け、国内主要電機メーカーのDRAM部門がほぼ一本化される形となった。この再編により、エルピーダは日本唯一の大規模DRAM専業メーカーとしての地位を確立した。同年9月には広島エルピーダメモリを生産子会社として設立し、生産機能を直接掌握することで製造競争力の強化に着手した。

2004年には東京証券取引所に上場し、資本市場からの資金調達を通じて設備投資を拡大した。坂本体制のもと業績は急回復し、2006年には世界DRAM市場シェアが約10%に達して世界第3位の地位を確立。年間売上高はピーク時に4,000〜5,000億円規模へと、設立当初の4倍以上の水準に拡大した。台湾の力晶半導体（パワーチップ）との提携による生産委託や、後に瑞晶電子（Rexchip）を連結子会社化することで製造能力を補完する戦略も、この成長を支えた重要な柱であった。

苦境と破綻：2008〜2012年

しかし、DRAM市場は典型的なシリコンサイクルの影響を強く受け、好況と不況が激しく交替する。決定的な打撃となったのは、2008年のリーマン・ショックである。世界的な需要急減によりDRAM価格は暴落し、エルピーダは2008年度に1,788億円もの最終赤字を計上した。さらに歴史的な円高の進行は輸出依存度の高い同社にとって大きな逆風となった。競合する韓国メーカーはウォン安や政府支援を背景に価格競争力を維持したのに対し、エルピーダはコスト構造の面で著しく不利な状況に置かれた。

加えて、収益の柱をPC向けDRAMに依存し続け、成長著しいNAND型フラッシュメモリへの参入に乗り遅れた製品ポートフォリオの偏りも、危機を深刻化させた内部要因として指摘される。

資金繰りが逼迫した2009年、エルピーダは改正産業活力再生法を活用し、日本政策投資銀行を引受先とする優先株300億円の発行と、同行・メガバンク3行を中心とする1,100億円の協調融資によって急場を凌いだ。その後も広島工場を中心に最先端プロセスへの投資を続け、モバイルDRAMなど成長分野へのシフトを図ったが、2010年後半にはPC向けDRAM価格が再び急落。設備投資負担と価格変動リスクを吸収しきれなかった。2011年には台湾証券取引所にも上場を果たすなど資金調達の多様化を試みたものの、抜本的な収益改善には至らなかった。

そして、2012年2月、エルピーダメモリは会社更生法の適用を申請し、事実上の経営破綻に至る。負債総額は約4,480億円に達し、国内製造業では当時戦後最大の倒産とされた。この破綻は、日本がかつて強みとしていたDRAM産業からの事実上の撤退を象徴する出来事となった。

マイクロンによる買収とその後

更生手続の過程でスポンサーとして名乗りを上げたのが米国のマイクロン・テクノロジーである。2013年7月、マイクロンはエルピーダを買収し、その技術・人材・生産拠点を自社グループに取り込んだ。この買収によりマイクロンは世界DRAM市場における地位を大きく強化し、サムスン電子・SKハイニックスと並ぶ三強体制が確立された。

買収後、エルピーダの主力であった広島工場はマイクロンの重要拠点として再編・強化され、その後は単独で1,000億円超の営業利益を稼ぎ出す中核拠点へと生まれ変わった。2014年には商号をマイクロンメモリジャパン株式会社に変更し、企業としてのエルピーダメモリは完全に歴史の幕を閉じた。

マイクロン - エルピーダ - SUMCO - インフロニア - インフィネラ