マイクロン・テクノロジーは、1978年にアイダホ州ボイシで4人の創業者により設立された米国唯一のDRAM・NAND型フラッシュメモリ専業メーカーである。創業時は従業員4人の半導体設計会社に過ぎなかったが、積極的なM&Aと技術革新を積み重ね、現在は年間売上高が数百億ドル規模に達する世界的なメモリ企業へと成長した。サムスン電子・SKハイニックスと並ぶDRAM三強の一角を占め、米国の半導体産業政策においても重要な位置を占める。
創業の直接的な契機は、テキサス州のメモリメーカー「Mostek」向けに64KビットDRAMを設計する受託契約であった。ウォード・パーキンソン、ジョー・パーキンソン、デニス・ウィルソン、ダグ・ピットマンの4名が、ボイシの歯科医院の地下室を拠点として事業を立ち上げたのは1978年のことである。しかし、主要顧客のMostekが日本メーカーとの競争激化の末に経営危機に陥ると、マイクロンは自社でDRAMを製造する道を選択した。この転換を可能にしたのが、地元アイダホのポテト産業で財を成した実業家J.R.シンプロットからの出資であった。1981年に最初の製造工場を完成させ、同年に初の64K DRAM製品の量産を開始。1984年には株式公開を果たし、世界最小を誇る256K DRAMを世にリリースするなど、技術的な存在感を示し始めた。
1980年代後半から1990年代初頭にかけて、DRAM市場は日本企業が世界を席巻しており、マイクロンを含む米国メーカーは激しい競争に直面した。この局面においてマイクロンは、生産効率の改善と技術開発への集中投資により生き残りを図る一方、日本製半導体に対するダンピング問題が政治問題化した際には、米国政府の通商政策が競争環境の改善に一定の役割を果たした。
1990年代には、RISC型プロセッサ開発やパソコン事業への進出を試みたが、いずれも軌道に乗らず撤退。本業であるメモリ事業に再集中することで中核競争力を磨いた。1994年には年商がフォーチュン500入りするほどの規模に達するが、この時期の業績は市況の波に大きく揺さぶられ続けた。1998年にはテキサス・インスツルメンツの半導体メモリ事業を買収し、グローバルなDRAMメーカーとして規模を一気に拡大した。この買収は、神戸製鋼所との合弁会社であったKTIセミコンダクター（後のマイクロンジャパン）の取得を通じて、日本に初の開発・製造拠点を確保することをも意味した。
2000年代初頭にかけて、マイクロンは積極的なM&A戦略を展開する。2002年にはIBMと東芝の合弁会社であったドミニオン・セミコンダクター（バージニア州）の買収を通じて生産能力を拡張した。また、DRAM産業は慢性的な供給過剰と価格変動に晒される構造を持つため、マイクロンも業績の大幅な変動から逃れられず、好況期に大きな利益を上げる一方で、不況期には赤字転落や人員削減を繰り返した。
2005年にはインテルとの合弁でIM Flash Technologiesを設立してNAND型フラッシュメモリ事業に本格参入し、事業ポートフォリオのDRAM一辺倒からの脱却に着手した。2008年のリーマン・ショックはメモリ価格の暴落を引き起こし、マイクロンも深刻なコスト削減と設備投資抑制を余儀なくされたが、これを生き延びたことが、その後の業界再編における勝者の立場につながっていく。
2010年代に入ると、DRAM業界の再編が加速し、プレーヤーが急速に集約されていく。この流れの中でマイクロンが放った最大の一手が、2013年の日本のエルピーダメモリの買収である。これにより、エルピーダが誇った高度なモバイルDRAM技術、優秀な技術者、そして日本国内最大の半導体製造拠点である広島工場を丸ごと獲得した。広島工場はその後、マイクロン傘下でDRAM年間売上高換算で1,000億円超の利益を生み出す中核拠点へと再生された。
さらに、2016年には、台湾のInotera Memories（イノテラ・メモリーズ）を完全子会社化することで台湾における生産能力を大幅に強化し、DRAMの生産規模を一段と拡大した。また、インテルとの合弁であったIM Flash Technologiesについては、2019年にインテルの持分を買い取って完全子会社化し、NAND事業の自社完結体制を確立した。これらの施策を通じてマイクロンは、サムスン電子およびSKハイニックスと並ぶ三強体制の一角を占めるに至り、世界のメモリ市場の寡占構造を形成する主役の一社となった。
2010年代後半以降、データセンター、AI、モバイル、車載といった多様な分野でのメモリ需要が拡大し、マイクロンの業績も拡大局面に入った。DDR5などの先端DRAM、3D NANDの高積層化、さらにはAI向けのHBM（高帯域幅メモリ）の開発・量産へと技術投資を集中させ、毎年1兆円規模に達する設備投資と膨大な研究開発費を継続的に投じている。
しかし、メモリ産業特有の市況サイクルは依然として激しく、2023年度には需要急減と価格暴落により大幅な最終赤字に陥るなど、好不況の波は続いている。売上高はピーク時と底との間で数倍規模の乱高下を繰り返すことが、マイクロンの財務上の最大の特徴であり構造的課題でもある。
米中対立の激化と半導体サプライチェーンの脆弱性が顕在化する中、マイクロンは米国政府の半導体産業支援政策とも連動した大規模な国内投資計画を推進している。2022年に成立したCHIPS法の支援を受け、アイダホ州ボイシへの150億ドルの新工場投資と、ニューヨーク州クレイへの最大1,000億ドル超の超大型メガファブ建設計画を発表した。これらは米国における最先端メモリ量産体制を再建する歴史的な投資であり、地政学リスクへの対応とともに、AIインフラ需要の長期的な取り込みを狙った戦略的布石でもある。
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